DX（デジタルトランスフォーメーション）による業務改革が急務となるなか、これからDXに取り組む企業に必要なITシステムは何か。こうした問いに答える手引書が公開された。情報処理推進機構（IPA）が2021年11月16日に発表した「DX実践手引書 ITシステム構築編」である。
本書はDX推進に向けたITシステムのあるべき姿と、システムに必要な技術要素を解説している。DX先行企業22社にヒアリングし、現場の声を取り入れたという。編集に携わったIPAの境真良社会基盤センター DX推進部長は「2025年の崖を飛び越えて、ITシステムをどのように変えていくのかを示した」と説明する。
技術要素の前段階が重要
DX実践手引書は3章で構成されている。主な特徴は、DXの推進に必要な組織や人材を解説している点と、DXの推進に必要な技術要素をまとめた「スサノオ・フレームワーク」を図示したことである。
第1章は「DXを実現するための考え方」である。技術要素を説明する前段階という位置付けだ。DXを推進する企業の担当者に聞くと「技術要素を解説する前段階が重要だと明確になった」（境DX推進部長）。そこで第1章では技術要素を説明する前に、なぜデジタル化するのか、デジタル化を進めて自分たちがどのようになるのか、というビジョンを組織で共有することの必要性や、DX推進を支える組織・人材について解説している。
「DXを実現するためのITシステムのあるべき姿」が第2章である。この章では先行企業が実現するITシステムに共通するポイントを解説。具体的には、「データ活用」「スピード・アジリティ」「社会最適」の3要素である。例えば、データ活用ではデータソースからデータ活用までのプロセスを図示し、データ品質の評価軸などを説明している。
