前場の日経平均は続伸、半導体関連買われる　権利取りの動きも

［東京　１８日　ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１２８円８１銭高の２万１５７９円６６銭となり、続伸した。前週末にハイテク株主導で米国株が上昇した流れを引き継ぎ、半導体関連株などに買いが先行。為替の落ち着きも支えとなり、上げ幅は一時１６０円を超えた。米中首脳会談が６月に先送りされる可能性があると報じられたことなどが重しとなり伸び悩む場面もあったが、中小型の出遅れ株物色や３月期末の配当権利取りの動きなどで前引けかけて持ち直した。

ＴＯＰＩＸは０．４２％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は８３２７億円だった。業種別では、その他金融、石油・石炭、金属製品、化学などが値上がり率上位に並んだ。半面、繊維、パルプ・紙、鉱業などは軟調だった。市場では「海外勢の現物売りが継続しているものの、３月期末の配当権利取りの動きが目立つなど需給は悪くない。終値で２万１５００円を維持できれば先高期待も高まりそうだ」（岡三オンライン証券チーフストラテジストの伊藤嘉洋氏）との声が出ていた。

東証１部の騰落数は、値上がり１４６４銘柄に対し、値下がりが５９８銘柄、変わらずが７４銘柄だった。