米国の3,000を超えるコミュニティーで「ご近所のソーシャルネットワーク」を構築してきたニラヴ・トリアは、隣近所だからできることがいろいろとあることを知った。トリア氏のチームが開発した「Nextdoor」は、強盗の逮捕、水の汚染の調査、駐車メーター設置の阻止、ハシゴやグリルの貸し借り、ベビーシッターの推薦、地元の動画のアップロードといったことで活用されている。
Nextdoorを紹介する動画。
トリア氏は、彼らが構築している関係性は「友達」ではないと語る。近隣の関係性は、もっと焦点が絞られているというのだ。「ご近所同士は、道路の穴について共に怒ることができる。Twitterフォロワーや友達、ビジネスの同僚などは、そんなことには関心はない。Facebookでも、人がポストするのは誕生日のようなことだ」
「Pew Internet」に公開された2011年の調査では、平均的な米国人のFacebookの「友達」のうち、隣近所の人はたった2％ほどしかいなかった。高校や大学の友人（31％）、家族（20％）、同僚（10％）が圧倒している。
米国の小規模コミュニティー向け掲示板「Topix」を運営するクリス・トレスCEOは、「2軒先の人は、社会的関係の外にある……人々は近所の人のことを、真の意味では知らない」と語る。
インターネットは、孤立した同士がコミュニケーションを取りやすくするため、人間同士の感情的な結びつきが弱まるという説がある。少なくとも米国では、近い距離にいる人と特に友達になるということはなく、国の反対側にいる人たちと結びつく傾向があるのだ。それはなぜだろうか。
社会学者のリチャード・フロリダは、社会のなかの移動が以前より増えていることも理由かもしれないと考えている。同氏は「クリエイティヴ・クラス」と呼ばれる知識層から構成される階層を提唱したことで有名だが、こうした人たちは、「固い結びつきやソーシャル・キャピタルのようなものはほとんどなしで」近隣関係を作り出す傾向があると指摘する。
つまり人々はいま、近隣の人と具体的な目的を中心にした実際的なつながりを作り、フロリダ氏が「異議申し立てへの参加」と呼ぶ活動に参加している。例えば、Nextdoorでは市の駐車メーター計画の拒否が、「Topix」ではゴミ処理場新設の反対が行われた。
こうした具体的目的をもったアクションというのは、Facebookが弱い分野だ。ソーシャルソフトウェアのグルであるクレイ・シャーキーらは、「アラブの春」やオキュパイ運動でソーシャルメディアが重要な役割を果たしたこともあり、ソーシャルネットワークの次なる変革の先には、目的志向のオンライングループがあると考えている。
Nextdoorのトリア氏も、Topixのトレス氏も、近所関係は、友達関係よりずっと強力なものにしていけると考えている。トリア氏はNextdoorに、犯罪現場を目撃したらお互いに緊急警報のテキストを送信できる機能を追加した。「われわれは犯罪率を下げることができると確信している」と同氏は言う。
Nextdoorは最近、同サイトには現在米国各地の地域ネットワーク約3,300が参加しており、1日に約20個のペースでコミュニティーが増えていると発表した。米国だけで20万コミュニティーまで成長できるとトリア氏は考えている。
一方のトレス氏は、国政のサイトを立ち上げた。このサイトには、同氏がTopixの掲示板に呼び込んだ、時には悪意もあるローカルな噂話を基盤にした、草の根の報告が提供される。「地元の異様な不正や腐敗をいろいろと明るみに出した人たちがいるし、殺人犯を暴いた人たちもいる。クールな話題がたくさんある」とトレス氏は話している。
人は、隣人と友人にはなりたがらないかもしれないが、なんらかの関係性は持ちたいと思うかもしれない。そして、もし近隣とのネットワークができとしたら、それはFacebookと同じくらい、自分にとって重要なものになるかもしれない。そのとき、そうした関係性を支援する企業も支持されるだろう。
TEXT BY RYAN TATE
TRANSLATION BY ガリレオ -緒方 亮/合原弘子